今年こそ旅行を考えている人必見！燃料代の値上がりでツアーパックなどの値上がりしている？

燃料代上昇がツアーに及ぼす影響は？

画像提供：imagenavi(イメージナビ）

では、世界各国で高騰を続ける原油価格が旅行ツアーなどにどのような影響を及ぼすのか、見ていきましょう。

航空券を例にとって考えてみましょう。

航空券には様々な税金や諸経費が含まれています。有名なのは燃油サーチャージと呼ばれる特別付加運賃ですね。燃油サーチャージは一定の価格ではなくて、その都度金額が変わり、燃油サーチャージが高くなると航空券の価格にも影響してきます。

2022年5月、ANA（全日本空輸）と JAL（日本航空）が2022年6月以降の国際線航空券にかかるサーチャージの大幅な引き上げを発表しました。タイやマレーシアなら、以前の9,800円から1万9,600円に、ハワイは1万2,700円から2万3,600円になりました。価格はもうすでに倍になっているのです。6月1日から7月31日までに発券する航空券に適用されるため、今航空券を発券すると既に高い燃油サーチャージの料金を支払う必要があります。
これは航空券にかかる金額なので、たとえばハワイに夫婦2人で向かうなら、今まで往復5万円だったサーチャージが、6月から9万4,400円となり、倍くらいの価格になります。これは結構負担が大きくなりますよね。
もうすでにハワイなど地域は限定されますが、海外旅行に行っている方が多くいます。そんな状況ですが、燃油サーチャージが高くなっているので、二の足を踏んでしまうかもしれませんね。

燃油サーチャージで航空会社が倒産したことも

燃油サーチャージの歴史は意外と浅くて、2002（平成14）年のこと。湾岸戦争以降の原油価格が高騰したのが原因だったようです。その後、旅客機で2005（平成17）年から正式に導入されました。2009年〜2016年には一時期、廃止になりましたが、現在は復活。航空業界だけじゃなく、陸運、海運ともに燃油サーチャージが存在しています。

過去にはアメリカ・サウスウエスト航空やデルタ航空などが燃料費の高騰で事実上、倒産しています。

日本の国際線航空券における燃油サーチャージは2ヶ月単位で改定される仕組みです。勝手には変えられなくて、届出を行う必要があるそうで、基本的に発売月の2ヶ月前に航空会社が届出を行っています。
航空燃料のケロシンの1バレル（約160ℓ）あたりのシンガポール市況価格が日本円で6,000円を下回れば、燃油サーチャージは徴収されない仕組みのようです。

もちろん、私たち旅行者だけじゃなく、荷物にも燃油サーチャージは関わってきますので、ますます物価高は続きそうです。今後もますます価格が上昇しそうですね。

＝＝＝＝＝＝
生活にお役立ちの情報がメールマガジンも受け取れる！【無料】Slownet会員登録はこちらから↓

固定ページ: 1 2 3 4