自分が突然死んだら、登録している有料サイトやSNSはどうなる？益々重要になっている「デジタル終活」

SlownetもSNSですが、SNSはこのほかにもtwitter、Instagram、FacebookなどさまざまなSNSがありますよね。
また、人によっては有料サイトに登録していたり、月が木課金タイプのアプリを利用している方もいるでしょう。

もしも、突然自分が死んでしまった場合、死後もずっと課金されるかもしれません。
そうした事態を防ぐためにも「デジタル終活」をはじめてみませんか？

本日は「デジタル終活」についてご紹介します。

自分が死んだらSNSなどはどうなる？

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現実世界でのつながりがなく、インターネット上だけのつながりも増えてきた現代。
今や多くの人がSNSを利用していますよね。

日本国内で広く普及しているSNSといえば、LINE、twitter、Facebook、Instagramなどでしょう。
最新のデータではいずれも月間アクティブユーザー数が、LINE8,100万人、twitter4,500万人、Facebook2,600万人、Instagram3,300万人にものぼるそう。
これだけ多くの利用者がいるなら、みなさんもどれかひとつは利用しているのではないでしょうか？

SNSとはそもそもインターネットを介して人間関係を構築できるWebサービスのこと。
昔はBBS（掲示板）なんかもこうしたサービスをになっていましたが、現在では主要SNSにほぼ集約されているといっても良いでしょう。
現代のSNSの利用方法はおもに、「情報の発信・共有・拡散」がメインになりつつあります。
特にtwitterはリツイート機能があるため、話題の投稿が拡散されやすい傾向にあります。

各SNSごとにユーザーのキャラクターが異なるため、話題となりやすい投稿も異なるもの。
そのためSNSを活用する企業は、ターゲットに合わせたSNSアカウントを開設し、情報発信を行っています。
今や企業の最新情報を得るのもSNSの方が便利だったりするのです。

非常に便利に活用できるSNSですが、なかには休眠アカウントも存在します。
休眠アカウントとは一定期間、投稿やログインがないアカウントのこと。
実際に多くのアカウントが開設はされているけれど、投稿をしたり、「いいね」などのアクションを取ってはいません。

SNSを辞める理由はさまざまあります。

ひとつはSNS上での人間関係に疲れた、というものがあるでしょう。
「SNS疲れ」という言葉があるように、はじめは楽しく投稿していたけれど、いつしか投稿することが義務になったり、「いいね」やリプライを送ることが義務のように感じ、精神的に疲れてくる。
SNSに熱中すればするほど、「疲れるためにSNSをやっているんだっけ？」と思い、アカウントを更新しなくなったり、削除したりする人も多いそうです。

このほかにも、アカウント開設者が亡くなったパターンも休眠アカウントになる要因のひとつでしょう。
投稿する人が亡くなってしまったため、アカウントへの投稿がなくなるのです。
突然更新が止まるため、今まで積極的に更新していればしているほど、フォロワーから心配のメッセージなどが届いたりします。

故人の家族がアカウントを持っていることを知っている場合、亡くなったときにアカウントを削除したり、本人が亡くなったことを伝える投稿を行ったりしています。
しかし、家族が誰も知らない場合、アカウントはどうなってしまうのでしょうか？

Facebookは追悼アカウントに切り替えられる

亡くなったことの裏付けが確実に取れないと、アカウントを消したり、凍結させたりする処理は規約上行わないのが一般的です。

Facebookは例外的に、家族や友人が「亡くなりました」とFacebook社に報告すると追悼アカウントに切り替えることができます。
追悼アカウントになると、誕生日や「友だちかも」といった通知はでなくなります。
頭買いのページには「追悼」の文字が表示され、ログインができなくなったり、DM（ダイレクトメッセージ）のやりとりなどは行えません。

SNSは各社さまざまな対応を行っていますが、万が一のときに備えて、亡くなった後の対応は家族に残しておいた方が良さそうですね。

アプリなどの課金サービスはどうなる？

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無料で利用できることが多いSNSと比べ、問題になりやすいのが月額課金型のアプリです。

最近ではサブスクリプションが普及したことで、月○○○円を支払って、何か定額で利用するといった人が増えてきています。
もしも契約者が亡くなってしまった場合、こうしたサービスはどのようになるのでしょうか？

支払い方法による

クレジットカード払いが一般的ですが、なかには口座引き落としなどもありますよね。
たとえば銀行口座の場合、本人が亡くなるとすぐに口座が凍結されることをご存じの方も多いでしょう。
口座が凍結されると、クレジットカードも使えなくなる場合が多いようです。
そのため、月額課金型のサービスを利用していても、支払いが行えないと契約不履行になり強制解約になります。

また、振込や送金などで契約している場合も同様で、本人が亡くなることで誰も送金しなければ自動的にサービスは解約されるでしょう。

これらのサービスは支払いが途絶えたときに業者側から確認の電話があったりします。
そのとき、会員が亡くなったことを伝えてあげましょう。
多くのインターネットサービスは支払いが途絶えたとき、連絡すると「亡くなった」ことを知らされるケースが多いようです。

遺族が本人の死亡を伝えたとしても、本人の家族であるのか確実に証明するのは実際口頭では難しいもの。
死亡証明書などを送ったり、といったことも可能ですが、基本的には自動的に解約される、という点は覚えておきましょう。

ただし、年間契約などで違約金が発生する場合はご注意を。
本人が死亡していても企業には関係ないので、解約金を支払わなければならないこともあります。
この点は覚えておきましょう。

残された家族に負担をかけないためにも「デジタル終活」を。デジタル終活の基本とは？

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SNSなどのサービスは死後どうして欲しいのか、削除して欲しいのか、残しておいて欲しいのかなどの希望は「デジタル終活」という形で伝えましょう。

デジタル終活はデジタルデータを整理するということ。
たとえばパソコンに入っている見られたら不都合な写真や文書などはあらかじめ削除したり、伝えたいことはまとめてデスクトップの目立つところに置いておいたり、といった方法が有効です。

SNSなどのオンラインデータは死後、犯罪に利用される恐れもあるので、何に登録しているのか、ログインID・パスワードなどは控えておいた方がいいですね。

また、最近ではインターネット銀行の口座をお持ちの方も多いでしょう。
その情報などもまとめて記録しておきましょう。

登録サイトはノートに記録もひとつの手

記録するときはパソコン上に情報を置いておいても良いですが、それだとウイルス感染などで盗み取られてしまうかもしれません。
やはり終活用のノートを一冊用意し、そこにしたためるのが一番。
ぜひ終活をはじめるときは、デジタルの終活についても記しておきましょう。

国民の多くが利用するSNSは自分が死んだ後もアカウントが生き続けます。
そこに満足感を覚える人もいるかと思いますが、万が一犯罪などにアカウントが利用されると家族に迷惑をかけてしまうかもしれません。
例えばフォロワーだけに公開するアカウントに切り替えたり、アカウントを削除したり、といったことは終活として家族に残すのがベスト。
ぜひ終活の一環といて、オンラインデータも整理していきましょう。